福祉用具｜介護用品・介護機器・福祉用具の基本を知る

「介護用品」｢介護機器」は、高齢者やハンディキャップのある方が、様々な日常生活の諸動作を可能な限り自分でできるよう支援したり、あるいは介護がよりスムーズかつ快適に行えるよう、サポートする機器・用具・用品の総称です。

「介護用品」｢介護機器」は、文字どおり介護に必要な品・器具・機器等を広くさすもので、法的な定義を持つ言葉ではなく、一般的な通称として使われています。


介護保険の適用の有る無しを考えるときは、「福祉用具」という用語を使います。言いかえれば、介護保険法においては、「福祉用具」という用語しか使われていません。

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「介護用品」・「介護機器」・「福祉用具」の使用目的をおおまかに分類すると、以下のようになります。


・排泄の自立支援・介護（腰掛便座・特殊尿器など、トイレ・紙おむつ関連用品）
・入浴の自立支援・介護（簡易浴槽・入浴補助具など、入浴関連用品）
・床ずれ予防・対策（介護ベッド〔特殊寝台〕・体位変換機など、寝具関連用品）
・移動の自立支援・介護（車椅子・歩行器・移動用リフトなど、歩行・移動関連用品）
・食事の自立支援・介護（食事補助具、食器、エプロン、食品・健康関連用品）
・生活用具（介護予防・トレーニンググッズなど）
・コミュニケーション（痴呆性老人徘徊感知機器などの通信・報知装置・コミュニケーション遊具など）


上記品目のイメージを把握する参考として、「医療法人社団茜会 福祉用具の選定基準」に貸与・購入時に介護保険の給付対象となる福祉用具の写真一覧が掲載されています。

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購入・レンタルに際して、介護保険が適用される福祉用具の範囲は、以下のとおりです。


2015年4月の介護保険改正において、これまで全国一律で設定されていた「要支援者向けサービス（介護予防給付）」の一部（介護予防訪問介護・介護予防通所介護の2サービス）が、介護保険から市町村の地域支援事業へ移行することになりました。ただしその開始時期は、2017年度末までの3年以内に市町村が決定します。

移行するのはあくまで上記2サービスのみで、他の要支援者向けサービスは、引き続き介護保険の枠内に留まることに注意が必要です。

福祉用具等についても、多様な形態によるサービス提供の余地が少ないことから、引き続き介護保険の介護予防給付を使うことができます。


なお、「介護保険の給付対象となる貸与・購入に係る福祉用具」のイメージについては「医療法人社団茜会 福祉用具の選定基準」に写真が一覧掲載されています。

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介護保険の認定者が、指定福祉用具貸与・販売事業者の店において一年間（4月1日～翌年3月末）に購入した、介護保険が適用対象となる介護用品・介護機器・福祉用具について、レンタル・購入金額の上限10万円のうち、購入費の9割が支給されます（消費税の取扱いについては、福祉用具のレンタル・購入と介護保険。をご参照ください）。

限度額の10万円を超えた金額が、自己負担となるわけです。

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