介護用品・介護機器・福祉用具、選ぶためのポイント。

介護保険利用の有無に関わらず、介護用品・介護機器・福祉用具を選ぶにあたっては、とりわけ
以下のような点に、注意しておきたいものです。

・利用者本人の現在の状況を把握して、その意思を尊重する。

介護が必要な高齢者は意思表示が困難な場合がありますので、家族や介護スタッフが、利用者の行動をよく観察し、その福祉用具を使った場合に生活がどう変わるかについて、本人の意思を尊重し、その能力と照らし合わせながら、判断していく必要があります。

・家族と一緒の場合、その生活へも影響を及ぼすため、家族の同意が必要。

福祉用具の使用は、利用者本人だけの問題ではありません。
その利用によって家族の生活の快適さが失われ、生活導線が不便になるようでは、めぐりめぐって
利用者にとってもよい結果をもたらすとはいえないでしょう。

住環境や家族との生活といった面も考え合わせ、ケアマネジャーを交えて家族ともよく話し合い、一緒に生活する家族の同意も得たうえで、選択・購入・利用に踏み切る必要があります。

・普段から、介護機器の展示場などにも積極的に足を運んでおく。

福祉用具は、実際に試したり相談したりする場が、全国的にまだまだ少ないのが現状です。

利用者自ら、または家族など関係者が、日頃から機会をとらえて、介護用品・福祉機器の展示会や、福祉センター等が開催する「福祉機器展示コーナー」等に、積極的に足を運んで実際に器具・用具に親しんでおきたいものです。

最新の福祉機器の展示会などの開催情報を、インターネットで入手したり、あるいは「在宅介護支援
センター」や「介護普及センター」などから入手して、できるだけ実物を見、触れる機会を、日頃から
増やしていくようにしたいものです。

・レンタル・購入どちらにおいても、お試し（試用）は必須。

介護機器・福祉用具においては、カタログを見ただけでいきなり購入することは、厳禁とすら言ってよいでしょう。

利用者の日々の生活環境のもとで試用し、本人に適合するかどうか、使いやすいと感じるか、対処できないほどに不便な点はないか、などについて、どうしても確認する必要があります。

・すぐの利用でなくても、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員との関係を深めておきたい。

いざ介護保険を利用する段になってからあわてて動き出すよりも、利用者が暮らす地域の「地域包括支援センター」で相談支援業務を行っていますので、差し迫った用件がなくとも、まずは利用して
みましょう（なお「地域包括支援センター」については、姉妹サイト「介護施設と介護老人福祉・保険施設 その種類と役割」の「在宅介護支援センター」「地域包括支援センター」。を、あわせてご覧ください）。

日頃から相談に通っておくことで、社会福祉士や主任ケアマネジャーともある程度顔なじみになっておくこともできます。

実際に利用する段階で必要な情報をすばやく得られるよう、ある程度ルートをつくっておきたいですね。

またそれは、本来介護保険が想定する「介護予防」の実践にもつながることになるでしょう。
「備えあれば憂いなし」ということですね。

・利用者の生活環境をとりまく特有の事情についても、配慮する。

北海道・東北といった雪国においては、冬の外出時には雪の多い環境・寒い気温の中で素手を出したり、しゃがんだりといった動作ですら、利用者にとって大きな負担となる場合があります。

また関東圏などでは、真夏の猛暑日が続く中、汗を拭くために片手をなるべく空けておきたいといった
場合にも、介護機器を片手でスムーズに操作できるか、などの状況が想定されます。

このように、春・秋に通常の使い方をしていた福祉用具が、季節変動によってそのまま使用できないと
いった場合もありますので、改良や組み合わせでそのような外的状況の変化に対応できるか、といった
点にも、選択にあたっては配慮する必要があります。