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販売貸与のエントリー一覧
レンタル・販売と、福祉用具専門相談員。
介護保険制度において、福祉用具は「貸与（レンタル）」が原則、「購入」が例外として位置づけられていることは、介護用品・介護機器・福祉用具とは。で書いたとおりです。
そのためレンタルできる福祉用具の品目が１２品目と、購入できる品目に比べてずっと多くなっています（介護保険と福祉用具・特定福祉用具。）。
介護保険を利用して福祉用具をレンタルするための利用手順は、以下のとおりです。
福祉用具・介護機器等のレンタル事業者。
福祉用具・介護機器等のレンタル事業者は、「福祉用具購入指定事業者」となるための一定の基準こそあるものの、その数も多く、また事業規模も大小さまざまです。
現在、指定事業者の大半は企業ですが、企業以外にはＮＰＯ法人や社会福祉法人なども、福祉用具のレンタル事業者になることができます。
これだけ多くのレンタル事業者があるなかで、利用者としてはどのような点に注意しながら、事業者を選んでいけばよいのでしょうか。
福祉用具、ネット通販利用時の注意点。
介護用品・介護機器・福祉用具の購入ないしレンタルを考えるにあたって、注意しておきたいポイントがあります。
商品の購入やレンタルにおいて介護保険を利用したい場合、商品を取扱う事業者が都道府県の指定を受けている必要がありますが、インターネット通販業者の中には、都道府県の指定を受けていない事業者も少なくありません。
このような事業者から購入・貸与した場合は全額が自己負担となることに注意が必要です。
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