介護用品・介護機器・福祉用具、ネット通販利用時の注意点。

介護用品・介護機器・福祉用具の購入ないしレンタルについては、ケアマネジャーとの事前相談が
まず必要になることは、介護用品・福祉用具等レンタル・購入は、介護保険対象外も。でご説明したとおりです。

購入やレンタルにあたって必要となる書類は、都道府県により多少は異なるものの、介護保険を
利用する場合はいずれにせよ、担当ケアマネジャーの意見書が必ず必要となります。

介護用品・介護機器・福祉用具の購入ないしレンタルを考えるにあたって、注意しておきたいポイントがあります。

まず、それらの用具や機器が、利用者にとって使い勝手や使用感がどうなのかという点について、特に利用者が意思表示をするのが難しい場合があります。

この場合、家族やケアスタッフが、利用者がそれらの用具や機器を使っているところを注意深く観察して、問題があれば使用感が向上するように、可能な限りカスタマイズ・手直しをするよう、配慮に努めて
あげたいものです。

インターネット通販において、介護用品・介護機器・福祉用具の販売・レンタルを行っている事業者も、非常にたくさんあります。

これらについても、写真が掲載されている場合写真だけをみて即断せず、複数のサイトをチェックし、
まずは介護保険の利用の可否の確認、そして商品および価格の比較を行ったうえで、担当ケアマネジャーに相談後、最終的に決定したいものです。

いきなり購入するのが不安な場合には、まずはレンタルを利用してみる手もあります。


しかし介護保険サービスとは異なり、福祉用具などのレンタル料金自体は、事業者が自由に決めてよいことになっています。

したがって、同じ福祉用具でも業者によってずいぶんレンタル料金に差があることも珍しくないので、注意が必要です。

レンタルには、無料お試し期間を設けている業者もありますのでその活用なども考えてみましょう。

レンタル利用時の注意点については、以下のとおりです。

新品の指定が可能かどうか、使用していて気に入った場合にはそのまま買取ることができるかどうかを、チェックしておきましょう（その場合、買取料金からこれまでのレンタル料を差引けるかどうかについて、忘れずに確認しておきましょう）。

また、気に入らずキャンセルすることもたいていは可能となっているはずですが、所定のキャンセル料をとる業者もありますので、その有無や金額についても都度確認するようにしてください。

不用となったレンタル品の返却時など、事業者側の送料負担において引き取りを行ってくれるかどうかについても、念のためきちんと確認しておきましょう。